1988年から自社保有のユーザデータに対して実施してきたダイレクトマーケティングから、製造業・建築業従事者が製品やサービスを探す際の行動パターンを熟知しております。
これらのデータを貴社にあてはめた「カスタマージャーニー」を作成することでデジタルマーケティングを成功に導きます。
検索キーワードの独自性が高い製造業や建築業も、出版の歴史からユーザが検索しやすいキーワードや広告文の作成にも自信があります。
ほかの企業が出稿していないが、ユーザが検索しそうなキーワードの発掘や、反応の高い広告やコンテンツの設計ができるのもDMCJの強みです。
▼ グルーピングしたキーワードを需要に応じてマッピング
検索広告資格保有スタッフによるサポートが受けられます。製造業・建築業向けの情報サイトや各種WEB広告の理解、分析、解析力などデジタルマーケティングのスキルから分析や改善を提案いたします。
Google、Yahoo等が提供している検索結果に連動して
広告を配信するサービスです。
クリック課金制であったり、月額の上限金額を決めて広告出稿ができる事が特徴ですが、「運用型広告」と言われるように、出稿状況に応じたキーワードや広告文の改善や、予算割り振りの見直しなど広告掲載をしてからの運用が広告効果を出すため非常に重要となります。
また、広告表示オプションのように様々な機能を組合わせる事で、より効果を最大化していく事ができます。
見出し以外にサイト内への特定のページへ遷移するリンクが追加表示できます。(例:商品情報ページ、営業時間の案内ページ)など。
複数のリンクを設定することでユーザーへの訴求力を高めることが出来ます。
サービス内容や特典など、他にはないサービスを訴求する際に役立ちます。 (例:送料無料・24時間カスタマーサポート)など。
商品やサービスに関する要素を追加できます。広告の下にあらかじめ用意されたヘッダー(例:サービス)と、リスト(例:検索広告、動画広告)の形式で表示されます。
設定することで商品やサービスの種類が一目でわかるようになります。
デジタルマーケティングを継続的に最適化するうえで重要なPDCAですが、P、D、C、Aのサイクルをより早める事で、成果の最大化を短期間で実現しています。
なお、デジタルマーケティングではPDCA(サイクル)ではなく、OODA(ループ)という概念での最適化が向いていると言われる事もあります。OODAとは、Observe(観察)、Orient(状況判断、方針決定)、Decide(意思決定)、Act(行動)の頭文字で構成されており、よりスピード感を持って新しい施策を探しながら改善のサイクル(ループ)となります。
どちらの改善手法も、方向性を定めスピード感をもって取り組むことに変わりはありません。
弊社運営のブログ内では日々デジタルマーケティングのノウハウ記事を更新中!その中でリスティング広告に関する記事を3つご紹介致します。
リスティング広告を出す際、BtoBとBtoCでのユーザー行動の違い、また広告を出す際気を付けるポイントを知っておけば思うような効果も出しやすくなります。
この記事ではリスティング広告を始めることを検討している方に向けて、BtoB向けのリスティング広告についてのポイントをご紹介しています。
Google広告が推奨するアカウント構造、「hagakure」や「GORIN」、「MUGEN」といった構造名はご存知でしょうか。聞いたことはあるけど、どういったもの?という方も多いかと思います。
この記事ではアカウント構造の組み方のお悩みから、Google広告が推奨しているアカウント構造の概要や特長をご紹介しています。
リスティング広告を出す際、BtoBとBtoCでのユーザー行動の違い、また広告を出す際気を付けるポイントを知っておけば思うような効果も出しやすくなります。
この記事ではリスティング広告を始めることを検討している方に向けて、BtoB向けのリスティング広告についてのポイントをご紹介しています。
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DMカードジャパン株式会社は1988年創業の製造業、建築業など業界に特化した自社独自のデータベースを駆使し、出版、デジタルメディア、デジタルマーケティングの事業を展開しています。
リスティング広告やディスプレイ広告などのインターネット広告の運用・コンサルティングだけではなく、WEB解析やサイト制作、CRMの構築など幅広く対応可能。
自社で保有している製造業、建築業従事者の
プロフィールデータや行動データを活用したサービスを展開
業種・職種・所在地等でセグメントを行い、メールや郵送、FAXでダイレクトにPRが可能なサービス
自社保有の読者データに対し、出稿企業の製品やサービス、読者の興味分野や、過去の反応状況等からセグメントして発送。
製造業、建築業に特化した情報検索サイトの運用。情報掲載だけではなく、ユーザーに対してのメール配信や製品カテゴリ単位での情報配信を実施。