2024年1月(一部2023年12月)の間に発表があったWEB広告メディアのアップデート情報をいくつかピックアップしました。
参照元サイトは英語版のみの場合もあります。
■Yahoo!広告
『検索連動型ショッピング広告の提供』
参照元：https://www.lycbiz.com/jp/news/yahoo-ads/20231204/?page=1
Yahoo!検索広告において、商品情報などを検索した際に表示されるコマース検索モジュールに、新たに商品情報を掲載できるサービス「検索連動型ショッピング広告（SSA）」が2024年1月10日（水）より配信が開始されました。
画像引用元：https://www.lycbiz.com/jp/news/yahoo-ads/20231204/?page=1
〈検索連動型ショッピング広告（SSA：Shopping Search Ads）〉
スマートフォンで商品名や商品の型番などでの検索時にコマース検索モジュールの最上部に商品情報を掲載できる広告です。
ユーザーにとってはクリックする前に商品価格などの比較がしやすくなり、広告主にとってはコマース検索モジュールの最上部で検索広告よりも高い訴求効果を発揮でき、商品ページに直接送客できるメリットがあります。
「検索連動型ショッピング広告（SSA）」の掲載には以下の条件が必要です。
- 「Yahoo! JAPAN商品情報掲載」への掲載が必須
- キャンペーンなどの作成や入札価格の設定が必要
- 広告のクリックが発生した時に広告料金が発生する「クリック課金型」
- スマートフォンのみの掲載
〈Yahoo! JAPAN商品情報掲載〉
パソコンおよびスマートフォンで商品名や商品の型番などでの検索時にコマース検索モジュールに商品情報を掲載できます。
- Yahoo! JAPAN独自のアルゴリズムに従って商品情報を掲載するため広告運用の必要なし
- 商品情報掲載を経由して購入が行われた場合に料金が発生する「成果報酬型」
『【ディスプレイ広告（運用型）】インストリーム広告枠にレスポンシブ（動画）を配信』
参照元：https://www.lycbiz.com/jp/news/yahoo-ads/20240110/?page=1
Yahoo!ニュースおよびスポーツナビのコンテンツ動画の本編再生前にYahoo!広告 ディスプレイ広告（運用型）のレスポンシブ（動画）を配信するサービスが2024年1月22日（月）より実施されました。
コンテンツ動画と同じ大きさ、掲載場所で配信されるインストリーム広告ため、多くのニュース視聴者の注目を集めることができます。
掲載箇所イメージ
画像引用元：https://www.lycbiz.com/jp/news/yahoo-ads/20240110/?page=1″（資料PDFより）
『広告管理ツールログイン時のアカウント選択について仕様変更』
参照元：https://www.lycbiz.com/jp/news/yahoo-ads/20231219-01/?page=1
Yahoo!広告管理ツールログイン時に選択するアカウントが「ベースアカウント」という名称で定義され、アカウントを選択する画面の名称も変更されました。
（変更前）アカウント選択
（変更後）ベースアカウント選択
ベースアカウントとは、広告管理ツールの操作で基点となるアカウントのことです。ベースアカウントを選択すると、選択したアカウントとその配下すべてのアカウントが広告管理ツール上で操作可能になります。
また、広告管理ツールログイン後にベースアカウントを切り替える際の画面デザインが変更になり、ベースアカウント選択画面に戻ることなくベースアカウントの切り替えが可能になりました。
アカウントの切り替え操作がスムーズになり、パフォーマンスデータ確認などが効率的に行えます。
『広告管理ツールへのログイン時の初期表示を新画面に変更』
参照元：https://www.lycbiz.com/jp/news/yahoo-ads/20240118/?page=1
Yahoo!広告管理ツールの旧画面（従来の広告管理ツール）が提供終了するのに先立ち、2024年1月17日（水）に広告管理ツールへのログイン時の初期表示が新画面（新しい広告管理ツール）に変更されました。
2024年2月28日（水）に旧画面のすべての機能を終了し、新旧画面への切り替えボタンも削除されます。以後は新画面のみ利用可能となります。
※旧画面の提供終了日程は変更になる場合があります。
■Google広告
『同意モードでプライバシーと規制の変更に適応』
参照元：https://support.google.com/google-ads/answer/14505993?sjid=9782876427482208362-AP
Googleは、2015年に導入したEUユーザーの同意ポリシー（EU UCP）※に則った広告配信を行うべく、ユーザーがCookieの取得に関する同意に対して行った操作に対し、Googleのデータ計測に関する処理の制御を行う機能である“同意モード”の対応を広告主に求めています。
今後もパーソナライズ機能を使った広告運用を行う予定の広告主は、2024年3月までにGoogle同意モードへの対応が必要になる場合があるとのことです。
※EUユーザーの同意ポリシー（EU UCP）とは
Webにおける個人データの取り扱いに関する法律である、eプライバシー指令（ePD）と一般データ保護規則（GDPR）の要件を反映させたGoogleの個人データ活用に関する方針のこと。
